カードローン契約は在籍確認・電話確認なしで結べるの?

2016年6月1日
カードローン契約は在籍確認・電話確認なしで結べるの?

カードローンを申し込む際に、「家族や同僚に知られたくない」と感じている方も多いことでしょう。カードローンも借金の一種であるため、申し込んだことが周りに知られると、悪い印象を与えてしまう恐れがあります。では、在籍確認・電話確認なしで利用できるカードローンは存在していないのでしょうか?今回は、カードローンの在籍確認・電話確認について分かりやすくご紹介します。

目次

在籍確認なしで利用できるカードローンは少ない

結論から言ってしまうと、在籍確認なしで利用できるカードローンはあまりありません。在籍確認は金融機関にとって、申請者の情報の真偽を確認する重要なことであるため、ほとんどの金融機関では在籍確認を行っています。
一部の金融機関では、在籍確認を行わずに申請者とカードローン契約を結んでいることもあります。そのような金融機関でも特定の条件を満たさなければ、在籍確認なしで利用することはできません。具体的な例としては、以下が挙げられます。

1.指定された銀行口座を開設している
2.社会保険の保険証、もしくは組合保険証を所有している
3.店頭ではなく、インターネット上で申し込みを行う

2のような条件が設けられている金融機関に関しては、国民健康保険証では条件を満たすことができないため、アルバイトや自営業の方は申請できない可能性があります。

電話確認を避けられるカードローンを把握しよう

金融機関の中には、電話以外の方法で在籍確認を行っているところもあります。在籍確認の方法が金融機関によって異なるため、事前に確認しておくことが大切です。以下では、電話以外の在籍確認の方法についてご紹介します。

【1】保険証や給与明細の提出
店頭で申し込みを行う際に、国民健康保険証や給与明細を提出し、在籍確認を行う方法です。金融機関としては、「記載した勤務先・住所に偽りがないか」を確認できれば問題ないため、この方法で在籍確認を行っている金融機関は少なくありません。
ただし、必要書類に関しては各金融機関で違いが見られます。事前にしっかりと確認し、必要書類を全て揃えてから店頭に向かうようにしましょう。

【2】必要書類の画像の送信
インターネット上で申し込めるカードローンにおいて、よく見られる在籍確認の方法です。携帯電話で保険証や給与明細を撮影し、そのデータを送信することによって、在籍確認を済ませることができます
比較的手軽な方法ですが、画像のピントや文字の大きさには注意しなくてはなりません。画像が鮮明ではなかった場合、撮り直しが要求されることがあります。撮り直しによって時間をロスすると、希望した日時に融資を受けられない可能性もあるため、注意しておきましょう。
なお、必要書類に関しては【1】と同じく、国民健康保険証や給与明細などとなります。

【3】本人限定受取郵便
カードローン契約者が郵便局へ出向き、郵便局で身分証明書を提示することによって、在籍確認をする方法です。この郵便物を受け取れるのは、送り元の金融機関が指定した個人のみであるため、家族などの身内に知られてしまうことも防げます。
提示が必要な身分証明書は、以下の通りです。

・写真付きの公的証明書…1点必要
パスポート、運転免許証、住民基本台帳カードなど

・写真の付いていない証明書…2点必要
健康保険証、学生証、職員証など

学生証と職員証については、写真が付いていても2点必要になるため、注意しておきましょう。
利用する金融機関にもよりますが、電話確認を避けるにはカードローンの申し込み時に、「電話確認は困る」と伝える必要があります。家族や職場にカードローンの利用を知られたくない方は、その旨を金融機関に相談してみましょう。

電話確認であっても、金融機関は契約者に配慮して確認を取ります

電話確認だからと言って、必ずしも周りにカードローンの利用が知られてしまうわけではありません。金融機関は電話口で個人名を名乗りますし、「在籍確認が目的である」といった内容を電話で伝えることはないためです。
実際の電話確認は、以下のように行われています。

金融機関「○○(個人名)と申しますが、○○様(契約者)はいらっしゃいますでしょうか?」
勤務先「○○は、ただいま外出しております。」

契約者本人が電話に出られなかったとしても、上記のようなやり取りで情報に偽りがないことが判明すれば、在籍確認は完了します。
無理をして在籍確認がない金融機関を探すと、悪徳業者を選んでしまう恐れがあります。そのため、カードローンを選ぶ際には、在籍確認・電話確認の有無だけでなく、金融機関の信用性も重視することが大切になります。

まとめ

・在籍確認なしのカードローンは少ない
・電話確認を避けられるカードローンは比較的多い
・電話確認を避けるには、事前に申し出る必要がある
・電話確認であっても、金融機関は契約者に配慮をしている

絞り込み条件で探す